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やたらと省略するのは駄目(住所・電話番号など)

契約書はビジネスにおいて必須のものですが、常に書類レベルで交換されるとは限りま
せん。電子メールで十分だと考えているところもあるようです。
(特に、継続的な仕事の請負が続いており、若干の変更が生じたくらいでは口頭確認のみ
で新しい契約書の発行はされないのが一般的です)
 
さて、在宅ワークでも契約書を作成するわけですが、契約書を作成するためには当然、
相手の住所が分かっていないといけません。住所が分からないと、送れないからです。
ところが、この住所を書くにあたって、県名を省略する方がいます。
電話番号についても、また然り。市外局番を省略する方がいるのです。
 
「○○郡ってどこの人やねん?」と人事の担当は、嘆くことになります。
市区町村からの書き出しで手紙を送る場合、到着を保証できるのは同一市内だけです。
県名を省略してしまうと、未着になる恐れがあります。
 
この県名を省略してくる方に限って、郵便番号市外局番も省略してくるのです。
ネット上のしかるべき検索サイトへ行けば、郵便番号から住所を表示したり、この逆も可能
になります。ただ両方の情報が未入力だと、お手上げになりかねません。
 
住所を記載しなければならないのなら、特に指示がなくても郵便番号くらい、ついでに書い
ておきましょう。相手に手間をかけさせないことがネチケットです。手間をかけさせた場合、
最悪、選考で落とされたり、次の仕事を回してもらえなくなります。なぜなら、仕事のできる
手間のかからない在宅ワーカーは他にもいるからです。
クライアントがどちらの在宅ワーカーに仕事を振るかは、考えなくとも分かるはずです。
  
メールを書き終わったときには、ひとりよがりな省略をしていないか確認してみましょう。
ひょっとしたら、住所や電話番号以外にも該当する箇所があるかもしれません。
 
   
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